中小企業の社長は重点経営課題の中で、いつも従業員教育を２番目か３番目にあげています。しかし現実は商工会議所が開く講演会に、従業員を２年に１回か、１年に１回参加させる程度で終わっています。これでは教育回数が少ないので、従業員の実力が高まる見込みはありません。それに講演会には同業者も参加するので、教育の「差別化」もできません。

　自社独自の教育をして、従業員の実力を高めるとともに教育の差別化をするには、まず初めに教育効果の「公式」をはっきりさせておく必要があります。それは「従業員の素質×教材の質×教え方の質×教育回数」の４つで決まります。この公式にそって実行に移ると教育効果が高まります。　

　まず１番目は、本やＤＶＤなど「良い教材」を揃えることになります。良い教材とは自社の「経営規模」と「業種」に合い、しかも「弱者の戦略ルール」でまとめられたものになります。教材を揃えるには当然経費が必要になりますが、一度揃えておくと何回も使えるので、結局こうする方が安上がりになります。

　２番目は教育方法です。弱者の戦略では社長自身がインストラクターになり、準備した教材を使って社長が直接教育するのがルールになります。こうすると社長の経営方針が確実に伝わるとともに、教育の差別化にもつながります。

　さらに社長が直接教育すると従業員の向上心が高まるばかりか、仕事上の悩みも解るので職場がグンと活性化します。

　３番目は、教育回数を思い切って多くすることになります。従業員教育で効果が出ていない１番大きな原因は、教育回数が少ないことにあります。これには社長がインストラクターになると、従業員の熟練度に合わせて何回でも聞けますから解決します。

　この３つを実行すると、仮に従業員の素質が少し低かったとしても、教育効果によって実力がトップクラスに高まります。逆に素質が低いのにこの３つを実行しなければ従業員の実は最低になるはずです。

　この中で１番問題になるのは、社長自身がインストラクターになることと、そのあとどのような方法で教えれば良いのかの教育方法でしょう。その心配はいりません。やり方が解ればとても簡単です。

　これらについて従業員１００人以下の会社に焦点を当て、解りやすく説明しているのがこのＣＤです。

　同業者と同じことをしていれば、たいがい同業者以下の教育効果しか出ません。不況で誰もが消極的になっている中、今こそ腰をすえて従業員教育に取り組むときです。

１．経営の全体像がわかれば何が大事かが解る

　本気で業績を良くするにはまず「着眼大局」の原則に従って、経営の全体像がどうなっているか、改めて経営の全体像をきちんとつかんでおく必要があります。

　経営の全体像が解れば迷いが少なくなりますから、正しい手が打てるようになります。この教材では、めずらしい方法で経営の全体像を説明しています。

２．経営の構成要因をはっきりつかめばよい経営ができる

　効果的な経営をして業績を良くするには、経営を構成する大事な要因をはっきりさせるとともに、大事な要因のウエイト付もして、重要度の高さを知っておくことが欠かせません。

　大事な要因がわかり、しかもそれぞれのウエイト付が何％を占めるかこれが分かれば、大事なところに経営力を集中して投入できますから、早く業績が良くなります。研究を始めてから２５年目に、これらをはっきりさせることに成功しました。

３．利益性が決まる根本的原則が解った

　忘れてはならないことがもう一つあります。
　利益性の善し悪しはどのような条件で決まるか、利益性の原則をはっきりさせることになります。

　こう説明するとあなたは「利益性の原則などすでに知っているよ」と思われるでしょう。ところが意外な事実が見落とされており、これが利益性を悪くする大きな原因になっているのです。

　この教材では、利益性を構造的に良くする原則について解りやすく説明していますから、きっと大きなヒントがつかめるはずです。

４．社長の実力を上位３％に高める手順が解ります。

　会社自体は「固定給なしの歩合給」で運営されており、しかも業績が悪くなっても、政府も銀行も助けてはくれません。こうした実力主義の世界にあっては、社長の戦略実力を同業者１００人中５番以内に高める必要があります。

　この教材ではその手順をきちんと説明していますから、きっと大きな手掛かりがえられるはずです。

＜弱者の教育戦略　　目次＞

第１章　従業員教育の基本原則

　　１、従業員をセミナーに参加させても役に立たない7つの原因
　　２、個人の売上データが教えるもの
　　３、3年実績・長期推移の原則
　　４、営業リーダーが変わると結果が変わる
　　５、仕事の大事なところをつかむ能力が結果を左右
　　６、自営業者はよりはっきり結果が現れる
　　７、従業員教育の基本原則を押さえ直す
　　　　ａ．社長が教育計画を立てる
　　　　ｂ．社長がインストラクターになって従業員を教育
　　　　ｃ．教育の差別化も欠かせない
　　　　ｄ．大会社のやり方と中小企業のやり方は異なる
　　８、教育効果の公式をはっきりさせる

第２章　教育テーマの決め方

　　１、教育の種類
　　２、教育するテーマの決め方

第３章　良い教材の選び方

　　１、教材で説明されている経営規模と自社の経営規模が一致しているか
　　２、教材で説明されている業種と自社の業種は一致しているか
　　３、レベルが高くて役に立つ教材の選び方
　　４、社長が自社専用の教材を作る
　　　　ａ．営業には手引書が必要
　　　　ｂ．新規開拓の手引書作りが不可欠
　　　　ｃ．社長の中にはマニュアル嫌いがいる
　　５、自社専用の業務規則集を作る
　　６、自社専用のＣＤ教材を作る
　　７、教材費を用意する

第４章　弱者の教育戦略

　　１、社長自身がインストラクターになる
　　２、組織階層が上位の人から先に教育する
　　　　ａ．意外な結果を示した実態調査
　　　　 ｂ．社長と従業員の間でも同じことが成立　
　　３、少人数のグループを作る
　　４、教材を使った寺子屋方式教育法の進め方
　　　　 ａ．本を教材に使った寺子屋方式の進め方
　　　　 ｂ．マニュアルを教材に使った寺子屋式教育法の進め方　
　　５、ＤＶＤを教材に使った寺子屋式教育法の進め方
　　　　 ａ．ＤＶＤは１５分ごとに止める
　　　　 ｂ．必ず応用するところを決める　
　　６、幻に終わった教育革命
　　７、重要なテーマは感想文を提出してもらう
　　８、教育と訓練の違い
　　９、経営規模で変わるＯＪＴの担当者
　１０、ＯＪＴの手引書を作る

第５章　教育回数を多くする

　　１、教育の実行計画を立てる
　　２、教育回数を多くする
　　３、３〜４会教育したら必ずテストをする
　　４、業績向上には役立たない成果主義の賃金制度
　　５、自己学習の仕組みを作る
　　６、個人差が著しい文章を読む能力
　　７、学校で教わった科目は全体のごくわずか
　　８、実行力の高め方
　　９、人は10倍〜20倍の予備の脳細胞を持っている

　　　　　　　　　　　　　　　以上、CD５巻、５時間４０分の本格派用です。