社長の経営を狂わせる16の原因
これを直せば、あなたの経営実力が大幅アップ
経営学者や経営コンサルタント、それに会計の専門家や賃金の専門家が、業績を良くする方法については、これ迄本や講演でいくつも説明してきました。
ところがその経営方法の中には、「従業員が3,000人以上いる大会社にとっては良いやり方であっても、従業員100人以下、とりわけ50人以下の会社にとっては間違った経営方法」になったり、「重要度が高い仕事であると説明されていても、実は価値が低い仕事で全く役立たなかった」ということがいくつもあり、これが業績を悪くする原因になっています。しかもその数がとても多いのです。
そこでこのCD教材では、いくつも説明されている間違った経営方法の中から16項目を選び、正しい考え方について説明しました。このCDで学習されたあと必要によって経営方法を改善されると、あなたの会社の経営システムの性能が良くなります。
働き方改革と人手不足に対応した戦略教材のCDです。
-
本や講演では…
- 経営の全体像を説明しないので、間違った考えで経営をしている社長が多い。
- 経営を構成している重要な要因を説明しないので、間違った考えで経営システムを作っている社長が多い。
- 経営を構成している重要な要因のウェイト付をしないので、重要度が低い仕事に力を入れている。
- 利益性の良し悪しが根本的に決まる利益性の原則を説明しないので、間違った考えで経営をする社長が多い。
- 会社全体の実行手順を説明せず、ウェイト付けもしないので、間違った考えで実行する社長が多い。
- 戦略と戦術の区別がつかない人が戦略を説明しているので、間違った考えで経営をしている社長が多い。
- 大会社の組織作りと強者の戦略を中心に説明するので、これらが正しい経営のやり方と思っている社長が多い。
- 従業員100人迄は業績の96%が社長1人の経営実力で決まることを説明しないので、業績は従業員の働きで決まると考える社長が多い。
- 成果主義の賃金制度を採用するときはその前に、従業員教育に力を入れる必要があるのに、賃金コンサルタントがこの説明をしないので、損をしている社長が多い。
- 経営計画の立て方で経営分析や経費の計算についてばかり説明し、粗利益を多くする方法は少ししか説明しないので、役立たないものになる。
- 経営理念の必要性を説明してはいるが、理念の語源を確かめないで説明しているので、間違って考える社長が多い。
- 経営規模の大中小で変わる社長の役目を説明しないので、100人以下の社長の中には、大会社の社長のマネをする人が多い。
- 社長の正しい学習方法を説明しないので、社長の戦略実力が高まる速度が遅い。
- 中小企業における正しい従業員教育を説明しないので、間違ったやり方で従業員を教育し、時間と経費のムダ使いをしている会社が多い。
- 経営分析の方法が20項目以上も説明しているので、中小企業の社長から経営分析が嫌われる。
- 利益の計算方法について説明してはいるが、業種の違いによる利益の見方を説明しないので、間違って考えている社長が多い。