社内の意識が統一できて経営力が強くなる
現在の人員で経営力を強くし、
業績を良くする教育戦略

教育効果は、教育テーマの決定×教材の質×教育方法×教育回数×教育後の評価の、５つの要因で決まります。

働き方改革や人手不足が進む中、業績を良くするには従業員教育に力を入れ、従業員の実力を高めるのが最も手堅い方法になります。中小企業でされる教育方法で最も多いのは、商工会議所や教育会社が開く講習会に従業員を参加させることでしょう。

ところがこの方法では、教育効果が全く出ないのです。

その原因の１つ目は、業種は１万以上もあるので、講師が話す内容と、参加した人の業種が一致することは滅多にないからです。

原因の２つ目は、講師の多くは大会社の話しをするので、従業員100人以下、とりわけ50人以下の会社では、役立たないことが多くなるからです。

原因の３つ目は、経営の重要なところに対する説明が、講師が話す内容と、社長の考え方が一致することは滅多にないからです。

原因の４つ目は、全社的経営のやり方の戦略には、強者の戦略と弱者の戦略の２種類があり内容は全く異なっています。99.5％は弱者になるので、当然弱者の戦略に対応した仕事をしなければなりません。ところが講師の多くは、強者の戦略に対応した説明をするので、逆効果になるからです。

「何を、どのような方法」で教育したら最も高い教育効果が出て業績の向上に役立つか、これがはっきり示されていないのです。

従業員100人以下の会社は弱者の戦略原則と組織戦略の原則から、江戸時代にされていた寺子屋式の教育法が最も良い教育法になります。　社長がインストラクターになって進める「寺子屋式」の教育法は、従業員の潜在能力に気付くばかりか、社長自身の経営実力も高まります。

差別化力のある教育法の進め方を解りやすく説明しているのが、このCDになります。
これは中小企業の社長様にしかできない教育戦略です。

従業員が育たないとお悩みの社長様、ぜひご検討下さい！

新入社員研修用は
■新入社員の心構えと仕事の進め方（ＣＤ２巻）