コンサルタントと契約する前に
知っておくべき5つの原則
経営コンサルタントが多くなったことで、経営規模が小さな会社でもコンサルタントと契約する会社が多くなっています。これはよいことです。しかしその反面、高い料金を払った割に成果が出なかったなど、トラブルも増えています。ムダな損失を防ぐには、次の注意点が必要になります。
①戦略に詳しい人を重視。業績の86%は戦略で決まるので、戦略に詳しい人を重視しなければなりませんが、戦略に詳しい人は20人に1人位しかいないのが実情です。
②弱者の戦略に詳しい人を重視。99.5%は競争条件が不利になるので、不利な会社が業績を良くするには、弱者の戦略に詳しい人を重視すべきです。
③営業に詳しい人を重視。会社は粗利益で生きており、その粗利益はお客からしか出ないのですから、営業の経験がある人を重視すべきです。
④賃金制度より従業員教育を重視。教育と賃金の比は2対1になっているので、賃金制度より教育戦略に詳しい人を重視すべきです。
⑤40歳迄大会社に勤めていた人は要注意。規模のミスマッチは経営効率を悪くするので、コンサルタントの経歴には注意すべきです。
将来コンサルタントと契約をしたいと考えている方は、
損害保険と考えてこの教材で事前に学習しておくと、失敗が防げます。
≪目次≫
第1章 コンサルタントにムダな金を払った原因
- 経営コンサルタント側に問題がある場合
- 経営相談を依頼した社長側に問題がある場合
第2章 社長の戦略実力の高め方
- 業績を良くするには経営システム作りが必要
- 科学的問題解決法が役立つ
- 経営システムを構成する中心的な要因をはっきりさせる
- 経営システムを構成する要因のウエイト付
- 利益性の原則をはっきりさせる
- 実行の手順をはっきりさせる
- 社長の戦略実力の高め方
- 経営システムの善し悪しは利益に現れる
- コンサルタントのチェックリスト